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子育てにかかるリアルなお金、徹底解説|いったいどこにお金がかかっているの?

「赤ちゃんが生まれたばかりだけど、これからどれくらいお金がかかるんだろう?」
「そろそろ保育園や幼稚園も考えなきゃ。費用ってどのくらい必要なの?」
「周りのママたちは、みんなどうやって子育て費用をやりくりしているんだろう?」

小さなお子さんを育てているママにとって、子育てにかかるお金の悩みは尽きませんよね。特に、生まれてから小学校に入るまでの乳幼児期は、日々成長する子どものお世話に追われながらも、将来への漠然としたお金の不安を感じる時期かもしれません。

でも、安心してください。この記事では、0歳から5歳までのお子さんを持つママに向けて、子育てに「実際どれくらいのお金がかかるのか」を、アンケート調査のデータを元に詳しく解説していきます。
具体的な費用を知ることで、漠然とした不安が解消され、これからの子育てライフを安心して送るヒントが見つかるはずです。

子育てにかかるお金、その全体像を把握しよう

子育てには、ひとり当たり2000万円かかるとも4000万円かかるとも言われることもあり、これから子育てをしていくママ&パパにとっては不安を抱かずにはいられないかもしれませんね。

そんな漠然とした不安を払拭できるのは、正しい知識と具体的な数字です。
「どこに、どれくらいのお金がかかるのか」を事前に知っておくことで、心の準備ができ、賢い家計管理へとつながります。この原稿をしっかり読み込んで、お金に関する不安から少しでも解放されましょう!

子どもが生まれてから小学校に入学するまでの乳幼児期は、出費のフェーズが大きく変わります。
まずは大きく分けて、以下の3つの費用を把握しておきましょう。

  • 妊娠・出産費用:お子さんを授かるまでの費用
  • 養育費:毎日の生活にかかる費用(食費、衣料費、医療費、おむつ代、日用品費など)
  • 教育費:保育園や幼稚園の費用、習い事、受験費など

それぞれの費用について、詳しくみていきましょう。

赤ちゃんを迎える「妊娠・出産費用」はいくら?補助金も賢く活用!

赤ちゃんを授かり、新しい命を迎え入れるよろこびはひとしおですよね。でも、産院の健診費や出産費用など、妊娠中から意外とお金がかかることに驚くママもいるかもしれません。

出産費用の平均は約51.8万円!でも補助金でしっかりカバー

厚生労働省のデータによると、正常分娩の全国平均出産費用は、約51万7952円(令和6年度上半期)です。これには分娩料や入院料、新生児管理保育料などが含まれています。地域や選ぶ産院によって差があるため、都市部ではもう少し高くなる傾向もありますし、個室利用料や食事、お祝い膳などは別途費用がかかることが多いので、注意が必要です。

出典:厚生労働省「出産費用の状況等について」(令和6年11月) https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001336297.pdf

「え、そんなにかかるの!?」と驚かれたママもいるかもしれません。
でも大丈夫。出産時には、ママと赤ちゃんをサポートするための公的な補助制度が充実しています。
出産育児一時金をはじめとする給付金や助成金についてはこちらの記事でご紹介しているので、あわせてチェックしてみてくださいね。

トットット)
出産や育児でもらえる給付金や助成金って?種類や条件、申請のコツをやさしく解説!

出産準備費

この記事では、産後の育児がはじまっているママ&パパのために養育費や教育費について深掘りしていきましょう!

日々の成長を支える「養育費」は年齢で変化!

子どもが生まれてから、毎日の生活にかかるお金が「養育費」です。
子育てにかかるお金の話題では教育費が注目されがちですが、養育費も欠かせない育児費用!

ミルクやおむつ、洋服、おもちゃ、医療費、レジャー費など、項目は多岐にわたります。お子さんの成長とともに、必要なものが変化し、出費の傾向も変わってくるのが特徴です。

一般社団法人親育子育ラボが実施した「出産育児費用のアンケート」(2023年12月調査)によると、年間養育費は以下のようになっています。

おむつ代 ミルクや食費 衣料費 おもちゃ絵本 ベビーシッター

家事代行

行事費用 医療費 保険料 合計
0歳 41,267 62,797 54,787 21,188 17,321 57,760 12,190 111,371 378,681
1歳 39,848 69,641 53,172 22,914 7,034 99,690 6,662 89,316 388,277
2歳 38,675 69,109 45,542 20,934 10,771 57,048 5,566 98,000 345,645
3歳 36,353 75,177 55,765 15,147 12,529 79,265 4,765 119,000 398,001
4歳 36,300 74,400 79,500 10,500 0 53,000 9,600 118,500 381,800
5歳 40,714 87,429 64,714 20,357 0 65,714 23,571 163,200 465,699
6歳以上 42,792 65,887 63,283 16,745 2,151 70,849 16,981 104,727 383,415

出典:一般社団法人親育子育ラボが実施した「出産育児費用のアンケート」(2023年12月13日〜19日実施、育児メディアbabyco会員657名が回答)

これは教育費をのぞいた養育費の金額です。この詳細なデータを見ると、各年齢での出費の傾向がより具体的に見えてきますね。

  • 0歳児は年間約37.8万円。おむつ代やミルク代、衣料費に加え、保険料が比較的高いのが特徴です。赤ちゃんの時期は、おむつやミルク、そしてベビーカーなどの初期投資も必要になるため、産前と産後のどちらに購入するのか、助成金が入るタイミングを考えたり、計画的な準備が大切ですね。ベビーシッターや家事代行を利用している方もいます。
  • 1歳は年間約38.8万円。活動範囲が広がり、食費や衣料費も増える時期です。そして、行事費がもっとも多くかかっているのが1歳です。
  • 2歳は年間約34.5万円と、このデータ上では少し落ち着く傾向が見られます。
  • 3歳は年間約39.8万円。言葉や遊びが豊かになり、知育玩具や絵本など、子どもの成長を促すための出費も増えてくるかもしれません。七五三などの行事費用もかかってくる年です。
  • 4歳は年間約38.1万円。衣料費がぐっと増えているのが特徴的です。活発に動き回るようになり、洋服の消耗も激しくなる時期ですね。
  • 5歳は年間約46.5万円と、未就学児の中で最も高額になっています。これは医療費や保険料の増加、そして小学校入学準備にかかる費用などが要因として挙げられそうです。

子どもの成長に合わせて食費が増えたり、活発に遊び回る中で洋服が汚れたり傷んだりして買い替える頻度が増えるなど、年齢が上がるにつれて養育費も増加する傾向にあることがわかります。

保育園・幼稚園の「教育費」は選択で大きく変わる!

お子さんが少し大きくなり、保育園や幼稚園に通い始める頃は、子育て費用の中でも「教育費」が大きな割合を占めるようになります。
特に、公立と私立、そして習い事をするかどうかで、かかる費用は大きく変わってくるため、ママたちの関心も高い部分ですよね。

保育園・幼稚園の「学習費(保育費)」のリアル

文部科学省が2年ごとに実施している「子供の学習費調査」は、保護者が1年間・子ども1人当たりに支出した学習費(学校教育費または保育費、給食費、学校外活動費の合計)を詳しく示しています。

保育所の費用は住んでいるエリアや年収によって違いがあるので、ここでは幼稚園の学習費をみてみましょう。

  • 公立幼稚園: 約18.5万円
  • 私立幼稚園: 約34.7万円

出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(結果の概要)

保育料や施設設備費の違いによって、私立幼稚園の方が公立幼稚園よりも年間で約16万円ほど多くかかっています。
これには、入園料、学用品費、遠足費、給食費などの幼稚園でかかる費用のほかに、習い事などの費用も含まれています。
このように「どんな園に通わせるか」、「いつからどんな習い事をさせるのか」といった選択によって子育てにかかる教育費は大きく変わってくることがわかりますね。

ここまで読んで、
「幼稚園も無償化になると聞いているのにどうしてこんなにお金がかかるの?」
と思ったママ&パパのために、少し詳しく解説しましょう。

「幼児教育・保育の無償化」ってどこまで無償?

2019年10月から始まった「幼児教育・保育の無償化」は、3歳から5歳までのすべての子どもたちの幼稚園、保育所、認定こども園などの利用料が原則として無償になった画期的な制度です。
共働き家庭のママにとっては、保育園の費用負担が大きく減り、仕事と子育ての両立がしやすくなったと感じる方もいるでしょうし、幼稚園への進学という選択の幅が広がるなどさまざまなメリットがありますね。
ただし、知っておきたいのは、「無償化の対象となるのはあくまで利用料(保育料)の部分」ということ。通園送迎費、食材料費、行事費などは、基本的にこれまでどおり保護者負担になります。

たとえば次のような費用は引き続き保護者の負担になります。

  • 給食費(副食費):通常、月額4,500円程度。ただし、世帯所得や第3子以降の子どもについては免除される場合があります。
  • 通園送迎費
  • 行事費
  • 教材費
  • 預かり保育の費用(※共働きで両親が就労しているなど、一部条件を満たす場合は対象となることがあります)
  • 習い事の費用

出典:こども家庭庁「子ども・子育て支援新制度」(幼児教育・保育の無償化)
https://www.cfa.go.jp/policies/kokoseido/mushouka

特に給食費や、幼稚園や保育園によっては指定の制服やカバン代なども必要になります。これらの費用を合わせると、無償化後も年間数万円〜十数万円程度の出費があることは理解しておきましょう。

みんな何してる?未就学児の「習い事」事情と費用

お子さんの「好き」や「得意」を伸ばしてあげたいと考えるママにとって、習い事は魅力的な選択肢ですよね。水泳、英語、リトミック、体操、ピアノなど、未就学児向けの習い事も多種多様です。

文部科学省の「子供の学習費調査」(令和5年度)では、幼稚園における学校外活動費(自宅学習や学習塾・家庭教師、体験活動や習い事などの経費を含む)の年額は以下の通りです。

  • 公立幼稚園:100,049円(約10.0万円)
  • 私立幼稚園:157,535円(約15.8万円)

また、参考として同じ調査結果の概要では、学習塾費について、幼稚園は効率約8.4万円、私立約12.3万円と示されています。

出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査(結果のポイント) 」
https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf

 これはあくまで平均ですが、一つあたりの月謝が数千円〜1万円程度だとしても、複数の習い事をしたり、発表会やイベントの費用がかかったりすると、年間で大きな金額になることがわかります。

厚生労働省の「第6回21世紀出生児縦断調査結果の概況」でも、子育て費用が高くなる世帯ほど習い事の費用も高くなる傾向があることが示されています。お子さんの興味や才能を伸ばしてあげたい気持ちと、家計とのバランスを考えて選ぶことが大切ですね。

トータルでいくら?0歳から小学校入学までにかかるお金

これらのデータを総合すると、お子さんが生まれてから小学校に入学するまでのトータル費用は、おおよそ以下のようになります。

  • 妊娠・出産費用:約51.8万円(出産育児一時金でカバーできる場合が多いので、実質的な自己負担は少ないケースが多いです)
  • 0歳〜5歳(小学校入学まで)の養育費:約235.8万円
  • 保育園・幼稚園の学習費(3歳〜5歳)
    ・公立幼稚園の場合:約55..4万円(18.5万円×3年)
    ・私立幼稚園の場合:約104.1万円(34.7万円×3年)

【ざっくり合計】

  • 公立幼稚園を選択した場合:約 51.8万円(出産)+約235.8万円(養育)+約55.4万円(教育)=約343.0万円
  • 私立幼稚園を選択した場合:約 51.8万円(出産)+約235.8万円(養育)+約104.1万円(教育)=約391.7万円

これらの金額は、あくまでも一般的な目安です。お子さんの成長や家庭の状況、習い事の有無や数、選ぶ施設などによって大きく変動します。

例えば、祖父母からの援助がある場合や、こだわりたい部分にしっかりお金をかける場合など、家庭によって費用の使い方は本当にさまざまです。
漠然とした不安を抱えるのではなく、「うちの場合はこのくらいかかるかも」という具体的なイメージを持つことが、家計管理の第一歩になります。

子育て費用を賢く乗り切る!ママが使えるサポートとヒント

「こんなにかかるの…」と、思わずため息をついてしまったママもいるかもしれません。でも、心配しすぎないでくださいね。子育てにかかる費用は、工夫次第で賢く乗り切ることができます。そして、何より、子どもと過ごすかけがえのない時間は、お金には代えられない宝物です。

  • 家計の見える化でムダをなくそう!:何にいくら使っているのかを把握することから始めてみましょう。家計簿アプリを使ったり、レシートをこまめに整理したりするだけでも、無駄な出費が見えてくることがあります。
  • 公的支援制度を活用しよう!:出産育児一時金以外にも、児童手当や乳幼児医療費助成など、子育てをサポートしてくれる公的制度を知っているか知らないかで、家計への影響は大きく変わってきます。
  • 将来の教育費は早めに貯蓄を!:早めに貯蓄スタートすることで、月々の負担額を減らせますよ。

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養育費と教育費をあわせた年間平均

また、厚生労働省の「第6回21世紀出生児縦断調査結果の概況」では、1ヵ月の子育て費用は「4万円」が22.6%で最も多いという結果が出ています。
ついで「3万円」が20.0%、「5万円」が19.8%となっています。あくまで平均ですが、参考にしてみると良いでしょう。

出典:厚生労働省「第6回21世紀出生児縦断調査結果の概況」(P.23) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/syusseiji/06/dl/data.pdf

お金の不安を乗り越えて、かけがえのない乳幼児期を楽しもう!

0歳から5歳までのお子さんを育てる中で、お金の不安はつきものです。この記事では、妊娠・出産から日々の養育費、そして保育園・幼稚園の教育費まで、公的なデータに基づいた具体的な費用について解説しました。

  • 妊娠・出産費用は、出産育児一時金で大部分がカバーされることが多いです。
  • 養育費は、年齢が上がるにつれて増加傾向にあります。
  • 教育費は、公立か私立か、習い事をするかどうかで大きく変わります。幼児教育・保育の無償化が導入されても、給食費や教材費などは自己負担となります。

これらの費用を合計すると、小学校入学までに約343万円〜392万円近くの費用がかかることが見えてきます。
*物価高やさまざまな影響により今後はもっとかかることも予想されます。

しかし、この金額はあくまで目安であり、家計管理の工夫や公的な支援制度の活用、そして何よりもママ自身の「知恵」と「情報」で、賢く乗り切ることができます。

子育ては、お金がかかることばかりではありません。お子さんの笑顔や、初めての「できた!」を見守る瞬間の喜びは、何にも代えがたい価値があります。

最後にもうひとつだけ。
子育てにかかるお金の話は、どうしても「こんなに必要なの…」と気持ちが重くなりがちですよね。ですが、ここまで読んでくださった時点で、すでに一歩前に進めています。大切なのは、全部を完璧にすることではなく、「不安の正体」を小さくしていくことです。

さらに一歩進むためのステップには、例えば
1)「固定費」と「変動費」を分けて把握する(園費・保険など毎月ほぼ一定のもの/習い事・イベントなど増減するもの)
2)“今の優先順位”を家族で1つ決める(例:今年は習い事より体験、今年は医療費への備え、など)
3)公的支援を一度だけ棚卸しする(児童手当、医療費助成、無償化の対象範囲など。知っているだけで支出の見通しが立ちます)

といったこともいいですね。

お金は「愛情の大きさ」ではなく、「家族の設計図」をつくるための道具です。
背伸びをしすぎず、わが家のペースで。今日できる小さな一歩から始めていきましょう。

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